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協会について

沿 革

沿革(長野県スポーツの歩み)

1. 戦後の復興期(昭和20年~29年)

 敗戦の混乱の中にあって、用具も乏しく施設も貧弱であったが、野球、スキー、スケート、陸上競技、バスケットボール、卓球、軟式庭球などが県内各地で行われた。 長野県体育協会は、昭和21年9月に15団体が加盟して発足し、本県のスポーツは一気呵成に再興の途をたどった。
 昭和21年の第1回国民体育大会に、本県選手団は約150名が参加するなど、スポーツへの意欲は県内に彷彿として湧き上がってきた。
 昭和22年、県体協事務局体制も整備されつつある中で、第1回国体冬季大会スケート競技会(青森県八戸市)で男子が北海道に次いで第2位となり、スキー競技会北日本大会(野沢温泉村、輸送事情悪化で国体に変わって開催)で、本県選手は2位の東京を大きく引き離して優勝し、スキー・スケート王国の地位を固めた。
 昭和25年、スポーツ活動はますます躍進の一途を歩み、全国規模の大会での優勝や入賞が相次いだ。(バスケットボール女子で上田染谷ヶ丘高校、バレーボール男子で岡谷南高校、ソフトボールで豊科高校~いずれも昭和26年度)

2. 隆盛期(昭和30年~42年)

 昭和31年、1956年(昭和31年)のコルチナ・ダンペッツオ大会(第7回冬季オリンピック)に、猪谷千春選手が出場し銀メダルを獲得する活躍をみせ、スケート界でも高校生の台頭があるなど、本県の冬季競技種目での活躍が光った。
 体育行政面でも充実の途をたどり、昭和34年には県教育委員会に体育課が設置されて体育振興が図られ、昭和35年には県体協にとっては初のスポーツ実態調査を実施、また、昭和37年には長野県スポーツ振興審議会条例の施行とあいまって、本県の体育・スポーツ振興方策が審議された。
 こうした中から、1968年(昭和43年)の第10回冬季オリンピック大会、1971年(昭和46年)の第26回国体秋季大会の招致を提唱する動きが出る等、本県体育界の競技力向上ばかりでなく、広い視野に立った体育行政面でも活躍が活発となった。
 昭和39年には県スポーツ少年団が発足、昭和40年には県中学校体育連盟も発足する等、若い力の育成強化も図られた。

3. 体育施設・大衆スポーツ拡充期(昭和43年~51年)

 昭和46年、県体協の法人化とともに(昭和46年1月許可、昭和46年1月9日法人登記)、昭和53年の第33回国体招致に向け全県が一致団結する一方、過去幾度かの招致活動の曲折を経た本県体育界悲願の達成に大きく一歩を踏み出した。
 昭和47年、第33回国体開催県が長野県と決定し、冬・夏・秋の完全国体として開催することが目標となった(開催の正式決定は昭和50年7月)。翌48年には昭和51年に本県を中心会場として高校総体を開催することが決定した。
 県体協では、この両大会の成功に向け競技力向上対策を重点施策とし、選手強化・指導者養成を図るため昭和51年には競技力向上対策費を大幅に増額した。
 一方、県民スポーツの普及発展のため、県民運動競技会を実施するなど大衆スポーツの拡充にも努めた。この競技会は、県民さわやかスポーツ祭、県民スポーツフェスティバルと名称を変えて現在も開催している。競技施設建設では昭和49年に松本運動公園が起工され、長野運動公園・野沢温泉スキー場・諏訪湖ヨットハーバー等の諸施設が建設整備された。

4. 県民スポーツ高揚期(昭和52年~57年)

 昭和52年、国体の主会場(県松本運動公園陸上競技場)が松本市に完成した。翌昭和53年の第33回国体は「やまびこ国体」を愛称とし、「日本の屋根に手をつなぐ」をスローガンに、1月には、松本市、軽井沢町及び下諏訪町においてスケート競技会、2月には野沢温泉村においてスキー競技会、9月には夏季大会が長野市(水泳)、諏訪市(ボート、ヨット)で、10月には秋季大会が松本市を主会場として、県下32市町村で開催された。
 県民の熱意と競技力向上策が実を結び、男女総合優勝と女子総合優勝を飾り、完全国体開催県にふさわしい歴史の一ページを刻んだ。
 「やまびこ国体」の開催記念として、昭和53年に県スポーツ会館が竣工し、54年には「スポーツ振興基金」を設置、同年には県教育委員会による「長野県体育センター」の発足など、ポスト国体の県民スポーツ振興に向けた施策も着々と進められた。

5. 生涯スポーツ展開期(昭和58年~平成8年)

 目まぐるしい社会の変化に伴い、スポーツの世界でも多様化の波は避け得るべくもなく、県民の運動参加の状況を見ると、既存のスポーツがアレンジされたりニュースポーツの考案があったりと、老若男女を問わない、健康スポーツ・生涯スポーツが展開されててきた。
 スポーツ界ではチャンピオン技術が求められる反面、高齢化が進む中で、それぞれの体力に相応しい必要な運動刺激を充足する、欲求充足(楽しみ)の手段が模索されている。
 本県でもスポーツの生活化が定着し、県民挙げて生涯スポーツの時代に入っている。「見るスポーツ」から「やるスポーツ」への転換が図られている。

6. 第18回オリンピック冬季競技大会(平成9年)

 昭和60年2月県議会において、吉村午良知事(県体育協会会長)は、「ウインタースポーツの中心地である長野県にとって、冬季オリンピックを招致することに前向きで対処したい」と語り、第18回冬季オリンピック招致に向けた取り組みが始まった。
 過去2回(昭和15年、昭和36年)オリンピック開催決議の機運が持ち上がったが、県内会場の調整が難航したため断念した経緯から、オリンピック招致準備委員会を経過して県内調整を図り、開催都市を長野市、競技会場を、長野市を始め山ノ内町、白馬村と決定した。
 国内候補地(長野、盛岡、旭川、山形)が多いなかで、1998年日本オリンピック委員会で国内候補地に選定されて世界に向けて候補を表明した。1991年(平成3年)、IOCバーミンガム総会において、長野冬季オリンピック開催が決定した。
 札幌大会以来、26年ぶりに国内で開催される第18回オリンピック冬季競技大会が1998年2月7日から2月22日の日程で、史上最多の72カ国・地域から約4,600人の選手・役員が参加して開催された。この大会で日本人選手団は、10個(金5、銀1、銅4)のメダルを獲得し、日本の冬季オリンピック史上最多と健闘した。また、3月5日には長野パラリンピックが開幕し、14日まで熱戦を繰り広げた。
 この大会では、国内で始めて多くのボランティアが多岐にわたる役割で大会運営に携わり、「するスポーツ」や「みるスポーツ」に加えて「ささえるスポーツ」を定着させた。

7. 長野オリンピック後(平成9年~)

 長野冬季オリンピック組織委員会が、閉幕後もオリンピックムーブメントを推進することを目的として、大会運営費の収支差額のうち約40億円を長野県に寄付したことにより、県ではこの寄付金をもとに、「長野オリンピック記念基金」を設置して、長野オリンピックを記念して実施される事業や冬季競技選手育成強化事業などに対して、長野オリンピックムーブメント推進協会を通じて、約10年間この基金を取り崩して助成することによりスポーツの振興を図ることとなった。
 その後、各種冬季競技大会、長野オリンピック記念事業が開催され、同推進協会は、この記念基金による助成をほぼ終えたため、平成21年度をもって事業を終了し、残額を県と長野市に半分ずつ寄付し、平成22年8月31日をもって解散した。
 平成17年、長野オリンピック施設を活用して、知的発達障害のある人たちに、さまざまなスポーツトレーニングと、その成果を発表する競技会であるスペシャル・オリンピックス冬季世界大会・長野が、世界84の国・地域から2575人の選手団を迎えて開催された。

8. 新たな試み(平成21年~現在)

 平成19年5月には、わが国の選手強化を目的として、長野オリンピックの遺産であるエムウェーブ(長野市:スピード、ショートトラック)、スパイラル(長野市:ボブスレー・リュージュ)、スカップ軽井沢(軽井沢町:カーリング)の3施設が、ナショナルトレーニングセンター競技別強化拠点として文部科学省の指定を受けた。
 平成20年2月5日には「長野県スポーツ振興計画」が策定され、競技力向上が計画の主要な柱のひとつに位置付けられ、ジュニア競技力向上に向けた一貫指導の体制づくりや指導者の資質向上に取り組むこととなった。
 特に、新たな取組みとして、1998年の長野冬季オリンピックの遺産である人的・物的・環境資源を最大限活用ながら、子どもたちに世界で活躍する競技者となる夢とチャンスを与えることを目的とした「SWANプロジェクト」を平成21年度から立ち上げ、冬季競技に特化したタレント発掘・育成事業を財団法人日本オリンピック委員会、独立行政法人日本スポーツ振興センター・国立スポーツ科学センターの協力を得ながら、競技団体と共にこの事業を実施し、冬季スポーツの振興を図ることとなった。

※(財)長野県体育協会 創立50周年記念事業(平成9年実施)パンフレットより抜粋
※(財)日本体育協会 創立100周年記念誌寄稿文より抜粋


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